お客様に信頼されるパートナーを目指して
二光印刷は地域の皆様のお役に立てるサービスを御提供いたします。
代表挨拶（Greeting）
毎朝、目にする新聞。そして雑誌やカタログ。印刷媒体は、生活の中で欠かせないメディアとなっています。 今日の印刷技術が益々高度化するのも、読者に鮮明な色彩をご提供したいがために他なりません。目まぐるしく変化する情報を伝達する手段として、また、保存する方法として活用されるこのメディア。しかし新しい情報も、タイムリーに読者にお届けできなければ、意味のないものとなってしまいます。 私たち二光印刷は、最新の技術で質の良いメディアを印刷することはもちろん、納期を厳守し、タイムリーに読者にお届けすることで、お客さまとの信頼関係を築いてまいりました。お客さまの真のニーズに応えることは、期日を守って安心感をお届けすること。二光印刷は、お客さまとの信頼関係を大切にしながら、これからも日々努力する所存でおります。 代表取締役社長 新保 次郎
会社概要（Company profile）
| 社 名 | 株式会社 二光印刷（ニコウインサツ） |
| 代 表 者 | 代表取締役社長 新保 次郎（シンポ ジロウ） |
| 創 業 | 昭和49年 7月 |
| 資 本 金 | 1,200万円 |
| 事業内容 | 商業印刷全般 新聞印刷（市民タイムス・大糸タイムス） |
| 従 業 員 | 20人 |
| 取引銀行 | 八十二銀行 松本営業部 ／ 長野銀行 本店営業部 ／ 長野県信用組合 村井支店 |
| 関連会社 | 株式会社 市民タイムス ／ 株式会社 日本広告 ／ 大糸タイムス株式会社 |
アクセス（Access）
株式会社 二光印刷 〒390-1242 長野県松本市大字和田6532-6 電話：0263-48-1515（平日8：30〜17：30） FAX：0263-48-1577
環境対策（Environmental measures）
【完全無処理プレート】 二光印刷ではこの度、印刷工程で使用する刷版を完全無処理プレートに移行しました。 従来必要であった現像処理工程を行わずに印刷工程に入ることができ、現像処理の際に使用していた現像液などの化学薬品をはじめ、廃液もゼロとなることから環境への負担を大幅に軽減することが可能となりました。 また、現像処理工程の省略により電気の使用を抑え、省エネルギー・CO2削減を実現しております。
【植物油インキ】 印刷インキ工業連合会では、平成20年12月に植物油インキの定義および使用基準を定め、平成21年2月より植物油インキ製品へのマーク表示を開始しました。 二光印刷も環境に配慮した植物油インキを使用しており、植物油インキマークの使用を許可されています。
求人情報（Recruit）
弊社にご関心をお寄せいただき、まことにありがとうございます。
社内動画（Movie）
個人情報保護方針（Privacy policy）
「株式会社 二光印刷」は、個人情報の保護に関する社会的要請にこたえ、以下の方針に基づいて個人情報を適正に取得、利用、管理し、情報流出などを防止して個人情報の保護に努めます。個人情報保護法の適用対象外になる報道目的の個人情報についても、自主的な取り組み方針の下、適正な扱いを講じます。
1. 個人情報の取得について
利用目的を明確にしたうえで、必要とする範囲内に限り、適法かつ公正な手段によって個人情報を取得します。
2. 個人情報の利用について
個人情報を取得する際に示した利用目的の範囲内で、業務の遂行上、必要な限りにおいて利用します。目的外で利用する場合は、本人に通知し、同意を得ます。
3. 個人情報の第三者提供について
取得した個人情報は、適切に管理し、個人情報保護法に定める例外事項を除き、本人の同意を得ることなく、第三者に提供、開示しません。
4. 個人情報の開示・訂正・削除・利用停止について
本人から自己の個人情報について、開示・訂正・削除・利用停止などの申し出を受けた場合は、担当窓口が対応し、本人確認や所定の調査をした上で、すみやかに必要な措置をとります。
5. 個人情報の管理について
個人情報の紛失、流出、改ざんおよび漏洩などを防ぐため、個人情報を保有する各部門で業務に応じた取り扱い指針を定めました。これにより、適正な安全管理対策を講じます。データ取扱担当者を特定し、個人情報保護の意思徹底を図ります。
6. 組織・体制について
個人情報を取り扱う各部門の自主管理を基本とし、個人情報管理責任者、個人情報管理者を置いて、適正な管理を実施します。また、個人情報保護に関する社全体の取り組みを推進します。
7. 法令等の順守について
個人情報保護に関して適用される法令、国のガイドラインを順守します。
8. 継続的見直し改善について
この方針を実行するため、当社の業務に従事する全職員に周知徹底させます。取り組みについては適宜見直し、継続的に改善を図ります。職員の教育、研修も実施します。